すべてのウェブサイト

アルケマは、2023年9月27日に開催されたキャピタル・マーケット・デーにおいて新たな成長戦略を発表しました。2020年4月の発表以降の成果を基盤として、持続可能性のメガトレンドに支えられ急成長する市場セグメントに将来に渡って投資を行い、高付加価値な技術ソリューションを提供することにより中期的な売上成長を加速することを目指しています。

  • 2028 年までにEBITDA マージン約18% 、約120 億ユーロ(約1兆9,000億円)の売上達成を目指す
  • 2024年から2028年にかけての既存事業の売上平均成長率は年率約4%、EBITDA成長率は年率7〜8%と予想
  • キャッシュ生成は引き続き堅調で、株主利益は2024年から2028年にかけて過去5年間と比較して30%増加の見込み
  • アルケマグループはまた、1.5℃抑制への軌道がSBTiに承認されたことにより脱炭素化への取り組みをさらに強化し、2050年までのネットゼロへの道を切り開いてまいります。
Arkema Information

2020年4月の発表以来、アルケマグループは価値創造にに基づく変革を着実に実行し、ターゲットを絞った投資、より持続可能な最先端のイノベーション、高付加価値のポートフォリオ戦略を進めてきたことにより、純粋なスペシャリティ材料のプレーヤーになりつつあります。アルケマの材料科学は、最先端の技術力により接着剤ソリューション、先端材料、コーティング ソリューションの 3 つを中心とした比類のないポートフォリオを備えています。

 

この変革により、アルケマは大きな財務利益を生み出し、グループの構造的な収益性を向上させました。このようにアルケマは、2020年以降配当と自社株買いを通じ13億ユーロ(約2,000億円)の株主還元を実施し、厳格な財務規律を維持しながら順調に2024年に設定した野心的な財務目標の達成に向けて進んでいます。 アルケマはまた、SBTiによって承認された1.5℃抑制への軌道に沿った気候変動計画や、職場の安全性の改善、組織内の多様性の促進などにより、企業の社会的責任を著しく改善しました。

 

新型コロナウイルス感染症以降、劇的な革新につながるメガトレンドが世界の変革を加速させています。アルケマは高機能で革新的な素材で、より持続可能な経済に向けた変革の最前線に立っています。 2020 年以来の進化を基盤に比類のない技術ポートフォリオを構築したアルケマグループは、その独自の立場を活用して次のレベルの成長軌道に進む準備を整えています。

アルケマは2028年までに約120億ユーロ(約1兆9,000億円)の売上高達成とEBITDAマージン約18%を目指しています。これは2024年から2028年の期間の年平均約4%の売上高の成長と年平均7~8%のEBITDA成長に換算されます。  当グループはまた、EBITDAに対する純負債の比率を2倍以下とする厳格な財務規律を維持してまいります。

この目標を達成するために、アルケマは 5 つの主要な推進力を通じてさらなる持続可能性を戦略の中心に据えます。

 

  1. One Arkema の強みを活用して従業員の能力を最大限に生かし、顧客指向を強化
  2. アルケマが最先端技術で主導的地位を築いてきた、メガトレンドに後押しされる5つの主要なサブマーケットで、より持続可能なイノベーションによる優れた成長を達成
  3. 直近の設備投資、特にシンガポールのバイオベース PA11 工場と PVDF の拡張を強化し、電池、再生可能エネルギー、脱炭素化、バイオベース製品で新たな高収益プロジェクトを実行
  4. 事業買収の強化と中間体事業の売却完了によりポートフォリオをさらに強化
  5. 脱炭素化とデジタル化による製造能力の優越性強化を推進

2024年から2028年の期間にわたるキャッシュ生成は引き続き堅調で、営業キャッシュフロー(1)の総額は約70億ユーロ(約1,100億円)に達すると予想され、これは現金換算率(2)約70%に相当します。 株主への還元額は2019年から2023年の間と比較して2024年から2028年にかけて、約40%の配当比率と一部の自社株買いにより約30%増加する見込みです。純M&Aは2019~2023年の支出額の半分に相当する一方、設備投資はインフレ、脱炭素化の取り組み、特に電池分野でのグループの成長を支援するプロジェクトを反映して、約15%増加する見通しです。

 

アルケマグループはまた、SBTiによる1.5℃抑制への軌道の承認を活用して、脱炭素化への取り組みをさらに強化し、2050年までのネットゼロへの道を切り開いてまいります。

 

これらすべての要素は、アルケマ Web サイト (www.finance.arkema.com) のプレゼンテーション「Strategy Update - Lead for sustainable growth」で詳しく説明されています。

(1) 設備投資前フリーキャッシュフロー(無形資産および有形固定資産の追加)

(2) 営業キャッシュフロー÷EBITDA

マーケティング&コミュニケーションズ

Top